山崎元さんの提唱する方法で必要貯蓄率を計算してみました

この記事のもくじ

この記事はこんな方向け

余計な貯蓄はしないでお金を使いたいと思っている方
より具体的に必要な貯蓄率を見込む方法を知りたい方

今まで自分が紹介してきた必要な貯蓄率

しつこいですが、貯蓄率とは以下の式で求められる数字です。

貯蓄率＝貯蓄or金融投資の金額／可処分所得（＝手取り収入）

ここから次のようなことが言えます。

貯蓄率が高い＝手取りに占める生活費が少ない⇨老後のために必要なお金は少なくて済む
貯蓄率が低い＝手取りに占める生活費が多い⇨老後のために必要なお金が多くなる

自分は経済的自由をさっさと達成したいということで７５％（あわよくば８０％）というぶっ飛んだ目標で家計管理をしていますが、一般的には１０％（バビロンの大富豪はこれ）とか２０％（勝間和代さんはこれ）で十分と言われます。

自分は他人に対しては次のような考えから４０〜５０％が上限目標としていいんじゃないですか？という記事を過去に出しました。

貯蓄率向上はほどほどでいい理由

将来的な年金の所得代替率が最悪のケースで４０％程度であること（詳しくは厚生労働省をチェック！）
年金が受給できるようになったら生活費と年金でトントン＋年金をもらうまでは現役時代にためた４０〜５０％の貯蓄で乗り切れる
現役時代〜老後にかけて生活レベルを維持できる＝老後になってから生活レベルを落とすとか、逆に老後のために現役時代に無理をしなくてよい

ただこれもそうだしバビロンの大富豪や勝間和代さんの１０％、２０％というのも定性的な表現であって

『老後資金が足りなくならないように色々条件を考えて計算したら１０％、２０％が最適解ですよ』

という裏がないので読んだ方からしたら「本当に足りるの？」とか「ちょっとオーバーじゃない？」といった疑問を持たれるかと思います。

そこで今回は投資界隈では有名な山崎元さんが提唱している貯蓄率の計算方法と自分の場合がどうかを紹介します７５％や８０％という貯蓄率が過剰だろうとは思っていますが、実際問題どれくらいが適正なのか、自分も今から計算するので楽しみです。

山崎元さんが提唱している貯蓄率の計算方法

これは東洋経済オンラインの記事から引用しています。

言葉の意味は以下の通りです。

老後生活費率：現役時代の生活費を１としたときの老後の生活費
現役年数：現在から定年までの年数
老後年数：定年〜死ぬまでの年数

なので当然ですが以下条件に当てはまる場合は必要な貯蓄率が大きくなります。

老後が長いほど
老後の生活費が多いほど
年金が少ないほど
現在の資産が少ないほど
現役の残り期間が短いほど

実際に計算してみました

計算に必要な前提条件の確認

計算に必要なもろもろの数字はこれを書いている２０２１年１１月時点で以下の通りです。安全目な設定としています。

老後生活費率：１
手取り年収：４００万円
年金額：６２４，０００円（７８０，０００円＊０．８）
現在資産額：１０００万円※税引き後
老後年数：３０
現役年数：３０

ちょっと補足入れますね。

老後生活費率

一般的に老後は現役時代よりもお金がかからないと言われていますが、若いうちは遊びに使っているお金が歳を取ったら若い時にかかっていなかった医療費に回ると考えて現役時代と同じと考えました。

現役時代：生活費＋遊びのお金
老後時代：生活費＋医療費

年金額

現在会社勤めをしているので厚生年金に加入していますが次の仮定を置きました。

年金水準は現在よりも２割ほど悪くなる
仮にFIREして国民年金を免除することになれば目減りする（一部は厚生年金納付分でトントン？）
現在の国民年金はフル納付で年間７８万円

現在資産額

見かけ上は１２００万円くらいあるのですが、それは源泉徴収されていない状態なので税引き換算ならということでキリ良く１０００万円としました。

１２００＊０．８＝９６０万円ですが全額が課税対象ではないし、そもそもNISA口座で運用しているお金もあるのでこの辺はざっくりです。

現役期間

もし働き続けるなら定年年齢が引き上がっている気がしますがこれも保険をかけて６０歳までとしました。これに伴ってですが山崎元さんの式をアレンジします。この式だと年金をもらう期間に対して不足する分だけを資産から取り崩す前提ですが、もしも正規の年金を受け取れる年齢６５歳より早く退職した場合は資産だけで生活しないといけない期間が存在します。

上記の自分のベース前提の場合、老後３０年間のうち年金で賄える期間は２５年だけなので『ー年金額』の部分を『ー年金額＊６５歳から死ぬまでの年数／退職から死ぬまでの年数＝ー年金額＊２５／３０』とします。